年収1,500万円という水準について
年収1500万円の手取り率は68.2%。所得税率33%の高税率帯で、増えた収入のおよそ半分が税と社会保険料に回ります。
この水準では、給与のまま受け取る以外の選択肢——確定拠出年金の限度額いっぱいの活用、法人化の検討、退職金制度の設計——が手取りに大きく影響します。ふるさと納税上限は独身で約394,000円と大きく、使わない理由がありません。
よくある質問
年収1500万円の手取りはいくらですか？
独身・30歳・東京都・賞与なしの場合、手取りは約1,023万円（月あたり約85.2万円）です。内訳は社会保険料が1,551,342円、所得税が2,110,300円、住民税が1,109,300円です。
年収1500万円で家族を扶養すると手取りはどう変わりますか？
40歳・配偶者を扶養する場合の手取りは約1,032万円で、独身（40歳）より161,000円増えます。配偶者控除で所得税・住民税が軽くなるためです。さらに高校生の子ども1人を扶養すると約1,048万円になります。
年収1500万円のふるさと納税の上限額はいくらですか？
独身または共働きの場合で約394,000円、配偶者を扶養している場合で約382,000円が目安です。詳しくはふるさと納税シミュレーターで、ご自身の条件のまま計算できます。
賞与があると手取りは変わりますか？
同じ年収1500万円でも、賞与が年2回・計4ヶ月分ある場合の手取りは約1,008万円で、賞与なしと比べて145,448円の差になります。厚生年金保険料の上限の仕組みによるもので、差は大きくありません。