給与・年収

時給・月給・年収 換算ツール

時給・日給・月給・年収を相互に変換します。サービス残業を含めた実質時給や、手取りベースの時給も分かります。

2026年(令和8年)分の所得税・令和8年度の社会保険料率にもとづく計算です。 計算根拠・出典/料率の更新日

1基準にする金額

円

2勤務条件

時間
日
時間

サービス残業・持ち帰り仕事など。入力すると実質時給が計算されます。

年収(額面)
¥—

—

時給—
日給—
月給—

すべての単位に換算

入力した金額と勤務時間を時給・日給・週給・月給・年収に換算した結果
時給—
日給—
週給—
月給—
年収—
月の労働時間—
年間の労働時間—

手取りベースで見ると

手取り年収—円
手取り月収—円
手取りの時給—円
手取り率—

※ 独身・30歳・東京都・賞与なしを前提とした概算です。詳しくは手取り計算ツールをご利用ください。

残業を含めた実質時給

実質時給(残業時間を含めて割った額) — 円
—
—

時給と年収の関係

いまの勤務条件のまま時給だけを変えた場合の年収です。

時給から年収への換算早見表

1日8時間・月20日勤務(年1,920時間)・賞与なしの場合。

時給別の日給・月給・年収と手取り年収の目安(1日8時間・月20日勤務・賞与なし)
時給日給月給 年収手取り年収の目安
1,000円8,000円160,000円192万円約158万円
1,200円9,600円192,000円230万円約187万円
1,500円12,000円240,000円288万円約231万円
2,000円16,000円320,000円384万円約305万円
2,500円20,000円400,000円480万円約375万円
3,000円24,000円480,000円576万円約447万円
4,000円32,000円640,000円768万円約572万円

年収から時給への換算早見表

年収を時給に直すと、残業の多い求人と少ない求人を同じ物差しで比べられます。1日8時間・月20日勤務(年1,920時間)・残業なしとして、年収をそのまま時間で割った額面の時給です。たとえば年収400万円は時給約2,083円、年収900万円は時給約4,688円です。残業や休日出勤がある場合は、上のツールで実際の労働時間を入れると実質の時給が出ます。

年収別の時給・月給・日給の目安(年1,920時間・残業なし・額面)
年収時給月あたり(÷12)日給(÷240日)
年収200万円1,042円166,667円8,333円
年収250万円1,302円208,333円10,417円
年収300万円1,562円250,000円12,500円
年収350万円1,823円291,667円14,583円
年収400万円2,083円333,333円16,667円
年収450万円2,344円375,000円18,750円
年収500万円2,604円416,667円20,833円
年収550万円2,865円458,333円22,917円
年収600万円3,125円500,000円25,000円
年収700万円3,646円583,333円29,167円
年収800万円4,167円666,667円33,333円
年収900万円4,688円750,000円37,500円
年収1,000万円5,208円833,333円41,667円
年収1,200万円6,250円1,000,000円50,000円
年収1,500万円7,812円1,250,000円62,500円

年収別ページ(表の年収をクリック)では、同じ年収の手取りと税金の内訳も見られます。

年収を時給で見ると、判断が変わる

求人を比べるとき、多くの人は年収で判断します。しかし年収は働く時間の量を隠してしまいます。

例を挙げます。A社は年収500万円、月の労働時間160時間。B社は年収560万円ですが、 月の労働時間が200時間(うち残業40時間が固定残業代に含まれる)。 年収だけ見ればB社が60万円高い。しかし時給換算すると、

  • A社:500万円 ÷ 1,920時間 = 時給2,604円
  • B社:560万円 ÷ 2,400時間 = 時給2,333円

時給ではA社のほうが1割以上高くなります。 年収60万円の差は、年480時間(=60日分の労働)と引き換えに得ているものでした。 年収の比較は、労働時間で割って初めて意味を持ちます。

サービス残業の「本当のコスト」

月20時間のサービス残業は、年間240時間。時給2,500円の人なら年60万円分を無償で提供している計算です。 上のツールに残業時間を入れると、この目減り額が具体的な金額で表示されます。

月給制の人が時給を出すときの注意

月給制の場合、月ごとの所定労働日数が変わるため、時給は月によって変動します。 年間で平均して計算するのが正確です。

  • 年間所定労働時間= 1日の所定労働時間 × 年間の所定労働日数
  • 時給= 年収(賞与込み)÷ 年間所定労働時間

年間休日120日の会社なら年間労働日数は245日、1日8時間で1,960時間。 年間休日125日なら240日・1,920時間です。 年間休日が5日違うと、同じ年収でも時給は2%変わります。 求人票の「年間休日」欄は、時給に直結する重要な情報です。

このツールの使い方と計算の根拠

入力のコツ

月給制の人は「月給」に基本給と毎月固定で支払われる手当(役職手当・資格手当・固定残業代)の合計を、「所定労働時間」に就業規則の1日の時間×年間所定労働日数÷12を入れます。 通勤手当や家族手当は労働の対価ではないので、実質時給の比較では除いたほうが会社間の比較が揃います。 賞与がある場合は年額を入れると、賞与込みの時給が出ます。

計算式

  • 時給→年収:時給×1日の労働時間×年間労働日数(初期値は8時間×240日=1,920時間)
  • 月給→時給:(月給×12+賞与)÷年間所定労働時間
  • 実質時給:(月給×12+賞与)÷(年間所定労働時間+残業時間×12)。サービス残業を入れると分母が増えて時給が下がる
  • 手取りの時給:換算した年収を手取り計算と同じエンジンで手取りにし、労働時間で割ったもの

最低賃金との比較

最低賃金は都道府県ごとに毎年10月に改定され、2025年度の全国加重平均は1,121円です。月給制でも「月給÷月の所定労働時間」で時給を出し、最低賃金以上でなければなりません。 比較の際、通勤手当・家族手当・精皆勤手当・臨時の賃金・賞与・時間外手当は最低賃金の計算から除外します。 つまり「基本給+固定的な職務手当」だけで時給を出して比べる、というのが法律上のルールです。固定残業代を含めて最低賃金を上回っているように見せる求人には注意してください。

間違えやすい点

  • 年間休日で時給は2〜5%変わる:年間休日105日の会社と125日の会社では、同じ年収でも時給が8%違います
  • 固定残業代は「何時間分か」を確認:月給30万円(固定残業代45時間分を含む)なら、45時間残業して初めて額面どおり。残業が少ない月は実質時給が高く、多い月は超過分が別途支払われているかを明細で確認します
  • 手取りの時給は年収が上がるほど伸びにくい:所得税の累進で、年収500万円から600万円に上がっても手取りは約75万円しか増えません

結果をどう使うか

転職先を比べるときは「年収」「年間休日」「固定残業代の時間数」の3つを揃えて実質時給で比較します。 残業代が正しく払われているかは残業代計算ツールで、年収から手取りの見込みは手取り計算で確認できます。

この計算をどう検証しているかは運営者情報の「検証方法」に書いています。

よくある質問

時給1,200円だと年収はいくらですか?

1日8時間・月20日勤務なら、月給192,000円、年収は約230万円です。賞与がなく残業もない場合の金額になります。同じ時給でも勤務日数が月22日なら年収約253万円、月18日なら約207万円と大きく変わるため、勤務条件を含めて比較することが重要です。

年収400万円は時給に換算するといくらですか?

1日8時間・月20日勤務(年1,920時間)なら時給約2,083円です。ただし賞与が年2ヶ月分含まれる場合は月給が下がるため、時給換算も変わります。また残業がある場合、実際に働いた時間で割ると時給は下がります。転職時の比較では、この「実質時給」で見ることをおすすめします。

月給から年収を計算するときボーナスはどう扱いますか?

「月給 ×(12 + 賞与の月数)」で計算します。月給30万円で賞与が年4ヶ月分なら、30万 × 16 = 480万円です。求人票の「月給25万円〜」という表記には賞与が含まれていないことが多いため、年収を比較する際は必ず賞与の有無と月数を確認してください。

実質時給とは何ですか?

給与を「実際に働いた時間」で割った時給です。所定労働時間が月160時間でも、サービス残業が月20時間あれば実労働は180時間。給与が同じなら時給は11%下がります。転職や働き方を検討するときは、額面の年収ではなくこの実質時給で比べると判断を誤りません。

手取りベースの時給はどう計算しますか?

年間の手取り額を年間の総労働時間で割ります。額面の時給が2,000円でも、税金と社会保険料で約22〜25%引かれるため、手取りベースでは1,500〜1,560円程度になります。本ツールでは手取り年収を自動計算し、手取りベースの時給も表示しています。

最低賃金はいくらですか?

最低賃金は都道府県ごとに定められ、毎年10月頃に改定されます。全国加重平均は1,050円台で、最も高い東京都と最も低い県では200円以上の差があります。パート・アルバイトだけでなく正社員にも適用され、月給制の場合は「月給 ÷ 月の所定労働時間」が最低賃金を下回っていないか確認が必要です。

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